【287拠点】東京都のバーチャルオフィス一覧

東京都でバーチャルオフィスを探す人向けに、月額料金・登記可否・初期費用などを同じ基準で比較できる一覧です。

該当 287
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス秋葉原店
レゾナンス秋葉原店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
千代田区神田須田町
秋葉原駅 徒歩4分 / 神田駅 徒歩4分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス青山店
レゾナンス青山店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
港区北青山
青山一丁目駅 徒歩30秒
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス恵比寿店
レゾナンス恵比寿店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
渋谷区恵比寿西
恵比寿駅 徒歩4分 / 代官山駅 徒歩6分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス銀座店
レゾナンス銀座店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
中央区銀座
新富町駅 徒歩3分 / 東銀座駅 徒歩3分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス浜松町本店
レゾナンス浜松町本店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
港区浜松町
浜松町駅 徒歩2分 / 大門駅 徒歩1分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス日本橋店
レゾナンス日本橋店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
中央区日本橋室町
三越前駅 徒歩2分 / 日本橋駅 徒歩6分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス六本木店
レゾナンス六本木店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
港区六本木
六本木一丁目駅 徒歩約3分 / 六本木駅 徒歩8分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス渋谷駅前店
レゾナンス渋谷駅前店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
渋谷区神南
渋谷駅 徒歩3分 / 明治神宮前駅 徒歩10分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス渋谷神宮前店
レゾナンス渋谷神宮前店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
渋谷区神宮前
渋谷駅 徒歩8分 / 明治神宮前駅 徒歩5分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
クーポンコードあり入会金1,000円OFF レゾナンス新宿店
レゾナンス新宿店
登記可特商法表記郵便転送専用電話番号+3
新宿区西新宿
新宿駅 徒歩2分 / 都庁前駅 徒歩7分
初期費用 5,500円
法人登記990円〜
初年度総額17,380
この拠点をチェック
NAWABARI目黒店
NAWABARI目黒店
登記可特商法表記郵便転送電話転送+2
目黒区自由が丘
自由が丘駅 徒歩6分 / 九品仏駅 徒歩9分
初期費用 5,500円
住所利用1,100円〜
初年度総額18,700
この拠点をチェック

東京都の市区町村・エリアから探す

東京都のバーチャルオフィス料金相場

法人登記プランの料金各拠点の最安料金を集計
中央値5,181円/月

法人登記の相場
880〜33,000円/月

データ確認日

法人登記プランの料金の価格帯分布
3,000円未満84拠点
3,000〜5,999円93拠点
6,000〜8,999円10拠点
9,000〜11,999円15拠点
12,000円以上74拠点
最安(住所利用のみ含む)
270円/月
初期費用の相場
0〜33,000

東京都のバーチャルオフィスについて

東京都の雰囲気

東京都は、23区を中心に「ビジネスの密度」と「情報のスピード」が最も高いエリアです。港区・千代田区・中央区のような“信用を取りやすい住所”がある一方、渋谷・新宿のように発信力や採用力で強い街もあり、同じ東京でも住所の印象が大きく変わります。バーチャルオフィスは“どの区・どの地名を名刺に載せたいか”で選ぶとズレにくく、目的(信用/集客/採用/運用)から逆算するのが失敗しません。

動きやすさ(周辺へのアクセス)

山手線を軸に地下鉄・私鉄が放射状に広がり、都内はもちろん近県への移動も組み立てやすいのが東京の強みです。商談・面談・手続きが多いほど移動時間はコストになるため、「拠点のアクセス」と「会議室の使いやすさ」は実務面で効いてきます。来客があるなら主要ターミナル近く、郵便運用が中心なら転送頻度や荷物受取の条件を優先するなど、使い方に合わせて選ぶのが合理的です。

向いてる事業の傾向

東京は「住所の見え方」が信用や採用に直結しやすく、対外表記を整えたい事業と相性が良い傾向があります。特に、登記住所を早く確定して動きたい起業家や、特商法表記が必要なEC、商談が多いBtoBはメリットが出やすい領域です。
  • 士業/コンサル/BtoB(信用・提案書の印象が重要)
  • SaaS/受託開発/制作・代理店(採用・面談・発信の拠点を持ちたい)
  • EC/物販/予約ビジネス(特商法の住所表記+郵便・荷物運用が重要)

よくある質問

バーチャルオフィスは東京ならどこでもいいの?
どこでも良いわけではありません。東京都は「23区のどこか」で住所の印象が大きく変わるうえ、来客・郵便・手続きの動線も変わります。信用を取りたいのか、発信・採用で地名を取りたいのか、コスト重視なのかで“選ぶ区”がズレるのが東京の難しさです。まずは登記可否・郵便転送・特商法対応など条件で比較して、最後に住所の見え方で絞ると失敗しません。
東京で会社の登記住所はバーチャルオフィスでもいいですか?
登記自体は可能なケースが多いです。ただし重要なのは「その事業者の、そのプランが登記OKか」です。東京は“格安”表示が多く、最安が住所利用のみ(登記不可)で、登記は上位プランというパターンが混ざります。登記目的なら「登記可」の明記に加えて、登記時の表記ルール(建物名・階・号室の扱い、屋号掲示の可否)まで確認してから契約するのが安全です。
バーチャルオフィスの住所が同じだとどうなる?(東京は特に多い?)
東京の人気住所は利用者が多く、同一住所に複数社が入るのは珍しくありません(それ自体は違法ではありません)。ただ、相手や審査側が気にするのは“住所が同じこと”より、事業実態の説明ができるかです。住所表記を正式表記で統一し、事業内容が分かるサイトや資料、連絡先、取引根拠(見積・契約など)を整えると不安を減らせます。